家族が亡くなったとき、友人や知人など周囲の人に対して訃報を知らせなければなりません。
訃報を伝えるときに必ず合わせて伝えておかなければいけないことがあります。それは例えば、「誰が」「いつ」「何歳で亡くなったか」などの情報です。
また通夜や告別式についても、知らせる必要があるケースもあります。
この記事では、訃報で伝えるべき項目やそのタイミング、伝える相手の順番、またその文例などを徹底解説します。
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近所のじいさんが亡くなったんじゃが、家族は周囲の人に連絡するので困っているようじゃのう。
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訃報のお知らせをするのは、家族を失って動揺しているときだから本当に難しいよね。
訃報とは
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訃報とは、家族が亡くなった旨をお知らせすることです。
故人が亡くなったことを伝えるとともに、お葬式の案内板の役割もしています。
ただし、必ずしも葬式に関する案内を同時に通知しなければならないわけではありません。
お葬式の詳細が決まっていない場合は、まず亡くなった事実のみを伝え、お葬式の詳細が決まったら改めて案内を出せば問題ありません。
訃報のお知らせで伝えるべきこと
人が亡くなった際には、周囲の方にその死を知らせる必要があります。そのとき合わせて伝えなければいけない「伝えるべき5項目」を解説します。
誰がいつ、何歳で亡くなったのか
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まず誰が亡くなったかを伝える必要があります。
文章で知らせる際は、「〇〇歳で亡くなりました」と続けて書かれることも多いです。
亡くなった日時
亡くなった日時も文章の始めの部分に書かれます。
問題がなければ簡単に死因を書いておくこともありますが、未記載でも構いません。
連絡者と故人の関係、喪主の姓名と連絡先
この訃報を伝えているのが誰であるかを必ず伝えましょう。
また喪主の名前と連絡先についても伝えるべきですが、家族葬などで家族以外の参列者は呼ばない場合は伝える必要はありません。
葬儀などの場所と日時
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通夜や葬儀・告別式に参列して欲しい方に訃報を伝える場合は、これらの場所や日時を伝えます。
また宗派により香典や焼香のマナーが異なる場合もあるので、宗派を明確にしておくと親切です。
参列辞退、香典辞退などの場合はその旨を記載
もし家族葬する場合は、身内だけでゆっくり見送りたいといった考えを伝えて、参列や香典を辞退する旨をきちんと伝えましょう。
そうすることで、相手も本当に参列しなくてよいのかなどと悩まずにすみます。
訃報のお知らせを行うタイミング
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実際に訃報をお知らせする前におさえておきたいのは、適切なタイミングです。
親族や故人と深い関係にある方など、優先順位が高い相手には早めに連絡しましょう。遺体を安置している時点でのお知らせが適切です。
葬儀や通夜など、具体的な予定が決まっていない状態で通知しても問題ありません。まずは亡くなった事実を認知してもらうことを重視して、詳細は別途連絡することを伝えましょう。
訃報のお知らせをする連絡手段
亡くなった事実を伝えるための手段は、電話・メール・手紙など複数あります。
ここでは訃報の連絡手段として有効な選択肢を5つご紹介します。
電話
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最も確実に、そして丁寧な伝え方は電話です。家族や親族など、早急に伝えなくてはいけない相手には電話で伝えるようにしましょう。
故人の仕事関係についても、故人が亡くなったことにより迷惑もかかるので、速やかに電話で伝えてください。
手紙
訃報をお知らせする正式な手段は、手紙の郵送です。時間に余裕があるのであれば、故人の名前や今後の予定などを記載して送付しましょう。
ただし、手紙はどうしてもタイムラグがでてきます。亡くなった翌日の夕方に行うことが一般的な通夜には間に合うのは難しく、葬儀・告別式でもぎりぎりとなってしまいます。
早く伝える必要がある場合は、電話でも伝えるのがよいでしょう。
メール
正式な手紙に対し、簡易的な手段としてメールを使うこともできます。
一般的に、親しい関係性にある友人や同僚に対して利用します。マナーとして不適切なものではありませんが、目上の相手には別の方法を選ぶと無難です。
ただし、電話がつながらない場合や、休日での連絡になる場合などはメールが適切となるケースもあります。
FAX
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相手と電話がつながらない場合などは、FAXでのお知らせも検討しましょう。
手紙に比べると時間差が少ないため、葬儀まで日数が限られる場合も伝えやすくなります。 訃報は早く伝えることが大切なので、略式だと理解しつつも臨機応変に対応するとよいでしょう。
メッセージアプリやSNS
電話やFAXに代わって連絡手段の主流となりつつあるのがLINEなどのSNSです。これらは正式な訃報の通知方法とは言えませんが、最近では連絡手段の一つになっています。
また「既読」などの機能によって、相手がメッセージを読んだかどうかの確認ができるという便利な一面もありますし、電話に比べて時間帯も比較的自由に送ることができます。
日頃から連絡手段としてこれらを使用している相手の場合は、LINEなどで連絡しても特に問題ないでしょう。 ただし、連絡する相手によっては「マナーがなっていない」という印象を与える可能性もありますので注意が必要です。
使ってはいけない言葉
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訃報のお知らせをする際には、使わないほうがよい言葉があります。
これらは「忌み言葉」と呼ばれるもので、冠婚葬祭などの際に使用を控えたほうがよいとされる言葉です
具体的な言葉については、以下の例を確認しておきましょう。
死を連想させる言葉 | 死亡、死ぬ、生きた |
苦しみを連想させる言葉 | 苦労、苦しむ |
重ね言葉 | たびたび、いよいよ、わざわざ、ますます |
不吉とされる言葉 | とんでもない、迷う、4(死)・9(苦)を 含む言葉 |
これらの言葉は、相手に不快感を与える可能性があるので使うのは控えましょう。
訃報のお知らせの文例
訃報は日常的に接するものではないため、自身で考えるのは難しいでしょう。
また使用する媒体によっても記載方法も異なります。それぞれの連絡手段別に適切な文例を解説します。
電話での文例
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電話で訃報を伝える場合は、亡くなった直後で、相手はごく親しい親戚であることが多いです。そのため、マナーよりも落ち着いて必要なことを伝える姿勢があれば十分でしょう。
「誰が亡くなったのか」「葬儀の予定は決まっているのか」の共有を重視し、以下を参考に伝えましょう。
父〇〇が昨夜病院で亡くなりました。
遺体は現在自宅に安置しており、通夜は〇〇にて明日の〇時より行います。
葬儀の日程は未定です。
詳細が決まり次第ご報告いたしますので、何かあれば(連絡先)までご連絡ください。
遺族の勤務先に電話連絡する場合は、休暇申請もあわせて伝えられると安心です。具体的な日付が決まっていないのであれば、可能な範囲でスケジュールを共有しましょう。
手紙での文例
訃報を文章で伝えるときは、文章を長くしないことと、句読点を使わないのがマナーです。
その理由として、葬儀が滞りなく行われるようにという願いが込められているといわれています。
次の文例のように、句点(。)、読点(、)を省略して全体を構成します。
父(故人の名前)は(亡くなった年月日) 永眠いたしました
生前のご愛顧に感謝いたしますとともに 謹んでお知らせ申し上げます
なお 通夜と告別式は〇〇式により 下記のように執り行います
通夜の日時や場所
告別式の日時や場所
喪主は〇〇が努めます
生前は大変お世話になり ありがとうございました
取り急ぎご連絡いたします
メールでの文例
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手紙で訃報をお知らせする場合と同様に、句読点を使わないように注意する必要があります。
【訃報】〇〇逝去のお知らせ
〇〇様
(亡くなった年月日)、父(故人の名前)が逝去しましたため謹んで通知申し上げます。
生前のご愛顧に感謝いたしますとともに 謹んでお知らせ申し上げます
なお 通夜と告別式は〇〇式により 下記のように執り行います
通夜の日時や場所
告別式の日時や場所
喪主の名前
葬儀形式
連絡先
文体や表現方法などは、関係性によって変更する必要はありません。
簡潔な内容を心がけ、忌み言葉にも配慮しながら作成しましょう。
訃報のお知らせを行う相手と順序
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訃報のお知らせは速やかに伝えることと、故人にとって親しい大切な人から伝えることがポイントです。
特に親戚の場合は、自分のところに知らせがきていないことを気にする方もいますので、十分注意しましょう。
一般的な訃報を伝える順序は以下の通りです。
家族や親族
第一優先としておさえておきたいのは、故人の家族などの親族です。両親や子ども、きょうだいに対してまず連絡をしましょう。
これらの親族に対しては、できれば危篤の段階で伝えるのが理想です。亡くなる方も大切な人に会いたいものですし、臨終の際に付き添えなかったことが深い後悔となる場合もあります。
もし間に合わずに亡くなってしまった場合は、家族や親族に早急に電話で伝えてください。
故人の交友関係
故人に特に親しい方がいた場合は、その方にも早めに伝えてあげるとよいでしょう。
故人の死はその方にとっても大きなショックのはずです。心残りがないようにお見送りしたいと思っている方も多いので、なるべく早く伝えてあげましょう。
葬儀社に連絡する
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どんな葬儀にするかは家族が了解の上で決める必要があるため、葬儀社はその後がよいでしょう。
病院から自宅や遺体安置所までは病院の出入りの葬儀社が運ぶことが多いですが、必ずしもその葬儀社に葬儀手配も依頼しなくてはいけないわけではありません。
葬儀を依頼する葬儀社は、しっかり比較検討したうえで選ぶようにしましょう。 葬儀社を無料比較できるサイトもあるので、活用してもよいでしょう。
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葬儀社の選び方は、この記事で詳しく解説しているよ!
遺族の会社
故人の務めていた会社関係の方には早めに伝えないと、大きな支障が生じてしまうこともあります。葬儀の詳細が決定していなくても、取り急ぎ伝えてください。
しかし、喪主や家族など遺族の会社関係については、通夜や告別式の日時や場所が決まってから伝えたほうがよいです。
まとめ
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訃報を伝えるときは、大切な人が亡くなって動揺しているときなので、うまく話せないこともあるでしょう。
ただし、決してうまく伝える必要はありません。今回お伝えした「伝えるべき5項目」をおさえて、相手が知っておくべきことをきちんと伝えることが大切です。
困ったら専門家に相談しよう
ご家族の相続というのは、人生で何度も経験するものではありません。
訃報のお知らせをした後も、さまざまな相続手続きを進める必要があります。
ご家族で抱え込むことはせず、必要なものについては専門家の力を借りることも検討しましょう。
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